不動産の評価の一つ原価法について

原価法

不動産の評価法には大きく3つありましたね。
それぞれ原価法、取引事例比較法、そして収益還元法の3つでした。

それぞれの評価法には一長一短があり、
一概にこれがいいとはいえない為臨機応変に立ち回る事が重要です。
今回はこの中の1つ目、原価法に注目してみましょう。

原価法と言う方法は評価をする対象の不動産を取り壊した際の再調達費、
コストを求め、それに経過年数による価値の下落を差し引く方法でした。

この方法は建物だけ、もしくは建物と土地の場合再調達費の計算や
経過年数による減価修正を行いやすい為有効に適用できます。

また土地だけの場合でも新しく建物を建てるならばその分の再調達費用を
適切に求められるならばこの方法を使用する事も可能です。
そして最終的に出た金額、つまり試算した数字を精算価格と呼びます。

計算方法は一般的に言われている計算式を使用した場合、
精算価格は総面積と単価を掛け残した後、
その数を耐用年数と残存年数をかけたもので割ります。

その際に残存年数には耐用年数から築年数を引いた数をかけておくことが必要ですね。
例えば総面積が100、単価が10、
耐用年数は40で残存年数が20の建物が築年数10であったとします。

この場合は1000引く600で400が精算価格となりますね。
実際はこの数字に更に万がつくかもしれませんが、計算上はこうなります。

しかしこれはあくまで計算上の為、実際には他の情報や事情で変わる場合があるかもしれません。
3つの評価法の1つ、原価法をしっかり学び不動産の知識として役立てましょう。

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